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　６３回の歴史を積み重ねてきたアメリカンフットボールの「甲子園ボウル」が今季、全日本大学選手権決勝に生まれ変わった。従来の関東、関西両リーグ王者による対抗戦から「真の大学日本一決定戦」となったことで、今春は全国の大学が１２月の頂上決戦をめざして始動している。

　全国大会への移行を求める声は東北や九州など地方学連を中心に以前から出ていたが、関東、関西との実力差などを理由に見送られてきた。例えば、９７年に始まった関西代表校と九州・中四国代表校の交流試合では、関西勢が負けたことは一度もない。

　では、なぜ改革に踏み切ったのか。甲子園ボウルを主管する関西学連の平井英嗣理事長は「現在の日本のフットボールは隆盛を極めているわけではない。各地で日本一への希望が持てれば地域の振興につながる」と話す。

　最大の要因はマイナー競技の危機感だ。日本協会によると、大学の競技登録人数は９４年の１万３５７５人をピークに減り、加盟校も昨季は２１８で、最多の９７年より１９減った。競技人口の減少に歯止めをかけ、人気を回復する起爆剤として「全日本大学選手権」化にかけたわけだ。全国中継を検討しているＮＨＫと、スポンサーのパナソニック電工の後押しもあった。

　全加盟校に甲子園ボウルへの門戸が開かれたいま、地方校には関東・関西との実力差を埋める努力が求められている。要望を受け入れた関西学連は「トーナメントをやるだけで強くなると思ったら大間違い」と強化の具体的な仕組みづくりを求めている。

　競技の普及と発展は全国大会にしたからといって自然にできるものではない。大事なのはファンを魅了する試合を続けられるかどうか。改革の成否は、地方校の覚悟にかかっている。（榊原一生）

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